1. ホーム
  2. FX取引のコツ
  3. ≫100年に1度の経済危機リーマン・ショックの影響度を徹底検証

100年に1度の経済危機リーマン・ショックの影響度を徹底検証

近年で最大の経済危機として挙げられることの多いリーマン・ショック。100年に1度とも言われるほどの、絶大なインパクトのあった経済危機として知られています。

AAAの格付けを有し、一時期はゴールドマン・サックスやメリルリンチを抑えて投資銀行最大手でもあったリーマン・ブラザーズが破綻したことは、衝撃のニュースとして世界中を駆け巡りました。

長らく世界同時不況の要因ともなったリーマン・ショックは為替相場にどのような影響を与えたのでしょうか。

この記事では、リーマン・ショックがもたらした為替への影響度についてご紹介していきます。過去の経済危機から為替への影響度を考察しておきたい人は、ぜひ参考にしてみてください。

リーマン・ショックとは?

リーマン・ショックをフレーズでは知っていても、詳しい内情を知らないという人も少なくありません。リーマン・ショックとは、当時全米第4位の規模を誇っていた巨大証券会社・投資銀行「リーマン・ブラザーズ」が2008年9月15日に破綻したことに端を発した世界的金融危機の総括的な事象のことを言います。

サブプライム住宅ローン関連の事業拡大によって業績を伸ばしていたリーマン・ブラザーズは、その背負っていたリスクが一気に顕在化することで破滅することとなりました。サブプライム住宅ローン危機による米国バブル崩壊で、ローンの焦げ付きが深刻化してしまったのです。

一時期はFRBによる証券会社への窓口貸出アクセスなどの報道が出たことから、株価は落ち着いたかに見えました。しかし、サブプライムローン関連の損失処理が主要因となって6~8月期の純損失が39億ドルに上ることが発表されると、株価は4ドル台にまで大暴落。

最終的な負債総額はおよそ6,130億ドル(当時の日本円でおよそ64兆5000億円)という、史上最大額での倒産劇となってしまいました。

リーマン・ブラザーズは破綻前日まで買収交渉を続けていましたが、あまりに巨額で不透明な損失が見込まれることから買い手がつかず、最後まで交渉相手として残っていた3行の1つ「メリル・リンチ」は同じく残っていた「バンク・オブ・アメリカ」への買収がまとまり、残り1行の「バークレイズ」も巨額の損失を抱えており余力はなかったと言われています。

結果、リーマン・ブラザーズは連邦倒産法の適用を申請し、これによって同社発行の社債や投信を保有している企業、取引先への甚大な影響、それに対処するアメリカ議会政府の対応の稚拙さなどに伴うアメリカ経済に対する不安が一気に広がり、世界規模の金融危機へと発展することになりました。

当然為替市場も大パニックに陥り、米ドルはかつてないほどの大暴落に見舞われています。この後、日本の景気も大きく低迷し、超円高時代に突入することとなったのです。

リーマン・ショックがもたらした為替相場へのインパクト

リーマン・ショックは為替市場にどれほどの影響を与えたのでしょうか。ここでは、米ドル/円の月足からリーマン・ショック前後の為替へのインパクトを見ていきたいと思います。

2008年1月~8月まで

2007年にサブプライムローン危機が騒がれ出してはいましたが、そこまで深刻な懸念材料とはならなかったらしくリーマン・ブラザーズ破綻直前まで円は上昇していくこととなります。

他の材料として原油が1バレル140円台と最高値を更新していたこともあり、世界的リスクオンの流れになっていたことが影響したと思われます。

2008年9月~12月

2008年9月15日にリーマン・ブラザーズの破綻が決定したことで、為替市場は大混乱となりました。超巨額の負債に、同社の債券や投信を保有している企業への影響などに対する懸念からドルは大きく売られることになりました。

これに輪をかけてアメリカ政府の対応の遅れもアメリカ経済への不安を煽り、ドルは下落の一途をたどることとなります。

値動きが穏やかな米ドル/円で1月に15円ほどの下落、年末までの4カ月間で20円の下落を記録しました。ちなみに、ユーロ/円では4カ月間で4000pips以上の下落を記録しています。

2009年1月~2011年12月

その後も円高ドル安の流れは加速し、2011年10月には【1ドル:75円32銭】の戦後最高値を更新する事態にまでなりました。

米ドルの信用失墜と円が安全資産であることから、超円高となっていったのです。リーマン・ブラザーズの破綻直前から実に35円以上の下落を記録することとなりました。

リーマン・ショックによる日本経済への影響

リーマン・ショックの影響はあらゆるところに及んでいますが、日本も例外ではありませんでした。本来サブプライムローンに関係していない日本は影響は小さいと考えられていました。

しかし、その影響は直後こそ小さかったもののじわじわと効いてくることとなり、極端な超円高ドル安となることで、取り分け日本の輸出企業が大ダメージを被ることとなりました。日経平均株価も暴落し、リーマン・ブラザーズ破綻以降3年半もの長きに渡り株価も低迷していきます。

当事国のアメリカは、時のFRB議長「ベン・バーナンキ」の大胆な経済政策で徹底的なデフレ抑制策が功を奏したこともあって、経済危機を上手く脱出していきGDPも株価も順調に回復していきました。

しかし、日本はこれと言った経済政策も金融政策も打てないまま泥沼の不況から脱することが出来ず、2011年の東日本大震災や原発事故の影響もあって日本経済は長い低迷を余儀なくされました。

長期不況から脱するきっかけとなったのが、2013年から始まった黒田総裁率いる日銀の大規模な金融緩和政策やアベノミクスによる経済政策でした。ここから急激な円安、大幅な株価上昇が見られ、日本の景気低迷は終焉を迎えることになったのです。

リーマン・ショックから学べること

リーマン・ショックの大混乱で財産を失った人もかなり多かったのですが、ここから学べることを考えてみましょう。

リーマン・ショックの兆候

リーマン・ショックは突然やってきたように思っている人も多いようですが、全くそんなことはありません。こうなる兆候は数々ありました。

リーマン・ブラザーズが破綻する1年以上前、2007年4月にサブプライム―ンを提供するアメリカ大手銀行「ニューセンチュリー・フィナンシャル」の破綻がありました。

同年7月にはアメリカ大手投資会社「ベアー・スターンズ」も実質的に破綻しています。ベアー・スターンズに至っては破綻直前まで黒字見通しを発表していたにも拘わらず、わずか数日で資金繰りが悪化し一気に破綻に追い込まれたのです。

ただ同社は、アメリカの超大手銀行「JPモルガン・チェース」にただ同然で買収されたため生き残ることは出来ました。

さらに、同年8月には「BNPパリバ」がサブプライム関連商品の解約凍結を発表して市場が大混乱に陥り欧米株が暴落しました。通称パリバ・ショックです。

1年以上前に、サブプライムローン関連の大事件が立て続けに起こっていたことを考えれば、リーマン・ブラザーズ破綻を予測することはさほど難しくなかったことはお分かりになるでしょう。

なぜなら、リーマン・ブラザーズはサブプライムローン関連商品の事業で大きく業績を伸ばしていたからです。

過熱の度合いを感じ取る

サブプライムローンはローリスクハイリターンの金融商品として、アメリカを中心に大ヒットしていました。住宅ローンの異常な加熱から、次から次へと買い手がつき異常な盛り上がりを見せていました。

しかり、このような異常な状態はバブルであることが歴史的にも証明されており、またバブルはいつかはじけることも歴史が証明しています。このようなフィーバー状態の後には、必ず大きな反動がやって来ることを教訓として心に留めておきましょう。

まとめ

ここまで、リーマン・ショックによる為替へのインパクトの度合いについてご紹介してきました。

リーマン・ショックの影響度は非常に大きく、これは不況ではなく世界恐慌とまで呼ばれることもあるレベルです。為替の乱高下は言うに及ばず、企業の相次ぐ倒産や長期不況など世界的に厳しい時代をもたらしました。

日本でも超円高時代に突入し株価の長期低迷、失業率の上昇など暗い時代を経験させられる事態となりました。

このリーマン・ショックで破産した人も数多くいるのですが、兆候はしっかりあったため予測をすることは十分に可能でした。儲けるまではいかずとも、危険を察知してトレードを控えめにするくらいの対応はできたでしょう。

特に多くの人が加熱しているときはその後の反動による大事件が起きることが多いですので、経済の流れについては注意深く観察するようにしましょう。異常な事態を感じれば、仕込みを早め早めにすることもトレードで勝っていくポイントになることでしょう。

お役に立てばシェアしてくださいね。

コメント

この記事へのコメントはありません。

コメントする


※メールアドレスは公開されません。